2・26事件が起きた1936(昭和11)年6月に誕生した『会社四季報』は、2016年で創刊80周年を迎えており、企業情報誌の定番として、企業・業界調査、株式投資、就活企業研究に、広く活用されています。
電子版収録にあたり、個別の会社誌面のみならず、巻頭・巻末特集、株主優待欄、売買手数料欄など、全ページが収録対象となっています。また、年集からの検索のほかに、2014年以降の誌面は記事部分のテキスト検索が可能となっています。
1936年1集-2016年4集まで利用可能です。
最新号はJapanKnowledgeから閲覧できます。
Early English Books Online (EEBO) は、 1475年から1700年の間に英語で出版された書籍、あるいは英国で出版された書籍をデジタル化して提供する、初期英語書籍集成データベースです。
当時のあらゆる分野の出版物約13万点を収録しており、文芸、宗教、歴史から、政治、経済、科学、芸術、言語学まで、近世英国とヨーロッパに関する様々な学問分野に貴重な史料を提供します。
著者、書名、印刷者、出版年に加え、マイクロ版の番号、米国議会図書館の件名標目（主題, subject headings）などを索引付けており、 それぞれの項目を指定して検索することができます。 また、挿絵、地図、紋章など、図版の種類に応じた13種類のインデックスをページ毎に付与しており、 図版を掲載したページだけを検索することもできます。
特に重要な約25,000点の資料には全文テキストデータを収録しており、全文検索が可能です(TCPI）。
また、Eighteenth Century Collections Online (ECCO)との横断検索が可能です。
「Include records from ECCO in your search」にチェックをつけて検索してください。
通商産業政策史に関わる資料群の全文データベースです。
以下、3種の資料群から構成されています。
■一次史料
国立公文書館つくば分館が所蔵する商工省・通商産業省が作成・蒐集した「一次史料」群。
2012年に独立行政法人経済産業研究所から移管された商工省・通産省の政策史編纂に関わる資料群。
■正史
「商工政策史」、「商工行政史」、「通商産業政策史」などの商工省・通商産業省の正史類。
■関係編纂史料
通商産業調査会の産業政策史研究所、あるいは通商産業政策史研究所が編集・発行した資料群。
※「通産省ほか関連機関の調査報告」は利用できません。
第Ⅲ期：国内各地商工会議所および日本商工会議所関係資料
明治の創設以来、地域経済の中心で、情報センターの機能も果たした商業会議所・商工会議所。明治中期から戦時期の商工経済会時代に至るまで、各地の商業会議所・商工会議所で発行された月報・年報・所報・報告などの逐次刊行物を中心に、東京商工会議所をはじめ国内に残存する資料を可能な限り収録。さらに、全国組織である商業会議所連合会・日本商工会議所や、地方商工会議所の連合体である、関東商工会議所連合会などの資料も含む。近代経済史・経営史の基礎資料であるとともに、地域史料としても重要。
明治から昭和期の日本企業の経済活動を一望できるデータベース。経営史、産業史、経済史等の研究に必須の史料群です。
【営業報告書】
企業数約9,000社、約16万件にのぼる膨大な資料群です。近代的企業がはじまる明治10年頃から昭和25年の商法改正前後までのものを対象に収録しています。
【目論見書】
企業数約2,000社、約4.700件の目論見書を収録しています。昭和20年代のものを中心に、戦前のものも含みます。
【有価証券報告書 第一期】（1961-1985）
東京大学経済学部所蔵の昭和36～60年頃の有価証券報告書を企業数約2,400社、53,000件収録しています。
原則として東証1部・2部上場企業を対象とします。
【有価証券報告書 第二期】（1949-1960）
東京証券取引所所蔵の昭和24～35年頃の有価証券報告書を約770社、13,500件収録しています。
東証1部上場企業を対象とします。
The Making of the Modern World, Part IIは、Part Iに続く、1851年から1914年までを網羅した社会科学文献コレクションのデータベースです。
「社会科学百科事典」初版（Encyclopedia of the Social Science, 15 vols., 1930-1935）の編集主幹で、アメリカ経済学会の会長も務めたコロンビア大学セリグマン教授（Edwin R. A. Seligman, 1861-1939）の旧蔵書をはじめとする複数のコレクションをデジタル化したものです。
以下のコレクションを原本としています。
