朝日新聞の記事が検索・閲覧できるデータベースです。
発行日による検索が可能で、紙面全体を拡大・縮小しながら閲覧することができます。

【収録コンテンツ】
１. 朝日新聞1985～、AERA、週刊朝日
2005年11月以降の朝日新聞紙面については、切り抜きイメージが見られます。
「AERA」は1988年5月創刊号から、「週刊朝日」ニュース面は2000年4月から検索可能です。

２. 朝日新聞縮刷版 「明治・大正」「昭和（戦前）」「昭和（戦後）」「平成（～11年）」
1879年～1999年。発行当時の紙面そのままのイメージ（PDF）を見ることができます。

３. 朝日新聞縮刷版 全国の地域面
朝日新聞社が都道府県ごとに発行している地域面の紙面イメージを収録。
複数の地域面がある県は、県庁所在地版以外も収録しています。＜例＞福岡県版：福岡、北九州、筑後、筑豊、京築
収録期間は都道府県ごとに異なりますが、概ね1935年～1999年です。

４. 朝日新聞縮刷版 戦前の外地版
台湾、朝鮮、中国、旧満州（中国東北部）の読者向けに朝日新聞社が発行していた「外地版」の紙面イメージを収録。収録期間は概ね1935年～1945年です。

毎日新聞の創刊号から現在までの記事が検索・閲覧できるデータベースです。

【収録内容】
　新聞紙面イメージ：明治5(1872)年の創刊～1999年
　新聞記事テキスト：1872年～現在まで
　『週刊エコノミスト』：1989年～現在
　毎日ヨロンサーチ：世論調査のデータベース

読売新聞の創刊号から最新号まで、約1,200万件の記事が検索・閲覧できるデータベースです。

【収録コンテンツ】
・明治・大正・昭和
　　明治7（1874）年の創刊から平成元（1989）年までの読売新聞紙面イメージを収録。
　　検索語を入力し、ヒットした記事タイトルを選んでクリックすると紙面全体が表示
　　されます。
・平成・令和
　　昭和61（1986）年からの読売新聞記事テキストを収録。
　　2008年12月からの記事は、切り抜きイメージを見ることもできます。
・The Japan News
　　平成元（1989）年からの記事テキストを収録。
・現代人名録
　　現代のキーパーソン約26,000人を収録。
・紙面を見る
　　読売新聞本紙（地域版を含む：全面広告面を除く）の紙面データを収録。
　　2023 年１月１日以降の朝夕刊の紙面全体を画像データで閲覧できます。

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社会保障制度審議会の会長を務めた大河内一男・隅谷三喜男の旧蔵資料を収録するデータベース。社会保障制度審議会の資料を中心に、関連する審議会や研究会の各種資料、調査・統計等を幅広く収録。

2005年度に防衛庁から国立公文書館に一括移管された、防衛庁史編纂のために収集された資料群「防衛庁史資料」、その後2018年・2019年度に「防衛庁50年史関連寄贈資料」として、防衛省から移管された防衛官僚の個人文書「久保文書」「伊藤文書」で構成される、防衛政策の足跡をたどる原資料群のデータベースです。

第一部「久保文書」、「伊藤文書」、回想録・証言録
1960年代、1970年代の資料を中心に、防衛官僚であった久保卓也（元防衛事務次官）、伊藤圭一（元防衛局長・国防会議事務局長）の個人文書を収録。
さらに、「防衛庁史資料」中の、防衛官僚や自衛隊幹部による回想録・証言録も一部収録。終戦期・再軍備期から70年代までを主な内容としています。

紀伊國屋書店が提供する学術和書の新刊を中心とした電子書籍サービスです。

検索条件を指定せずに「検索」をクリックすると、購入済みタイトルの一覧が表示されます。

『東洋経済新報』（現・『週刊東洋経済』）は、日清戦争後に下関条約が締結された1895年に創刊され、以来現在まで続く我が国最古の経済誌です。
旬刊（月3回）でスタート後、大正8（1913）年に週刊化。関東大震災で配送・印刷が停止した1923年9月の3号を除き、現在に至るまで空白期間がありません。

九大では、第1期、明治28（1895）年11月15日の創刊号から昭和20（1945）年12月15日号までの50年分、約2300冊、約17万頁を利用できます。

1974年に創設された公益財団法人 地方自治総合研究所が編集・発行した資料群、「自治総研」（月刊誌）、「自治総研ブックレット」、「研究所資料」、「部内資料」などを一括して収録しています。

東京地方検察庁で発見された、長い間「存在しない」と言われてきた二・二六事件東京陸軍軍法会議の記録全67冊を完全収録する。
10万頁にも及ぶ膨大な原資料で構成され、事件に関わった者に関する捜査、予審、公訴、公判の各段階の書類はもとより、証拠品や現場検証時の地図や写真等、多岐にわたる資料を収録。とりわけ、全体の大半を占める聞き取り記録は、国の中枢にいた政治家、官僚、軍人だけでなく、財界人、実業家、運動家、ジャーナリストや民間人にまで広く及ぶ。
人物名、件名、日付等での検索が可能。